No.365 負の連鎖：高齢化―大気汚染―認知症

2026年8月3日

　わが国では、大気汚染による公害が問題となり、その環境の中で生活する人たちには慢性呼吸器疾患が多く、かつ悪化しやすいことが知られてきました。大気汚染は、小児の呼吸器感染症の増加、成人のCOPDや喘息の悪化を起こすだけでなく近年、認知症の主要な危険因子として注目されています。ちなみに認知症とは、1つまたは複数の認知領域（学習および記憶、言語、実行機能、複雑性注意、知覚運動、社会的認知）における認知機能の低下を特徴とする後天性の疾患です。

　微小粒子状物質（PM2.5）の長期曝露と認知機能低下や認知症発症率の増加との関連性を示す証拠が増えつつあります。人口の高齢化と大気汚染が同時に進んでいる中国では特に重要な社会問題となっています。

　これまでの研究のほとんどは、PM2.5による健康への負担を時間経過とともにどのように進むかのプロセスで、曝露反応との関係を確立することに焦点が当てられてきました。幼少時の暴露が呼吸器系に与える影響は深く研究されてきましたが、この研究過程で新たな健康問題として浮かび上がってきたのが認知症との関係です。認知症は年齢に強く依存するにもかかわらず、人口動態の変化、特に急速な人口高齢化がPM2.5曝露とどのように相互作用して認知症の負担に影響を与えるかを検討した研究はほとんどありません。このギャップを埋めることは、2013年に厳格な大気浄化政策が導入されて以来、人口高齢化と大気汚染の著しい改善が同時に進んでいる中国において特に重要課題とされてきました。

　ここでは、高齢化が進み、近年まで大気汚染が高度であった中国からの論文[1]を参考として、人口高齢化、大気汚染、認知症の発症の関係を考察します。また、関連する新論文[2]を紹介します。

Q.　PM2.5とは何か？

・PM2.5とは、空気中に浮遊する直径2.5µm以下の微粒子の総称で、「微小粒子状物質」とも呼ばれる。髪の毛の直径（約70µm）やスギ花粉（約30µm）と比べても非常に小さく、吸い込むと気管支や肺の奥深くまで到達しやすい特徴がある

　➡呼吸器だけでなく血液中に入り循環器に影響を及ぼす可能性がある。

・PM2.5は一次粒子と二次生成粒子に分けられる。

　➡一次粒子は焼却炉、自動車、船舶、飛行機などから直接排出される粒子である。

　➡二次生成粒子は、火力発電所や工場から排出される硫黄酸化物（SOx）、窒素酸化物（NOx）、揮発性有機化合物（VOC）が大気中で化学反応を起こして生成される。都市部では、交通量や暖房の使用により濃度が高まる傾向がある 。

Q.　PM2.5の健康への影響は？

・PM2.5は非常に小さいため、肺の奥深くまで入り込み、呼吸器系（喘息、気管支炎など）や循環器系（不整脈など）への影響が懸念されている。また、粒子の表面積が大きいほど有害作用が強く、同じ重量の浮遊粒子状物質（SPM）よりも健康リスクが高いとされている。

・PM2.5は視界の悪化や生態系への影響も引き起こす。風に乗って広範囲に拡散するため、都市部だけでなく郊外や地方にも影響を及ぼすことがある。

Q.　大気汚染と認知症の関連？

文献1の概略。

背景：

・大気汚染は最近、認知症の主要な修正可能な危険因子の1つとして認識されるようになった。中国の大気浄化政策により、2013年以降、微小粒子状物質（PM2.5）の濃度は大幅に低下したが、高齢化社会という状況下で、認知症関連死亡率への影響は依然として不明確である。

本研究の目的：

・国家的なプロジェクトとしての、大気浄化政策シナリオの下で、中国におけるPM2.5に起因する認知症死亡率の過去の傾向と将来の軌跡を定量化することを目的とした。

方法：

・複数の情報源からの曝露データ、人口データ、曝露反応関連データ、および死亡率情報を統合。

　➡2000年から2024 年までの中国におけるPM2.5に起因する認知症による死亡を推定し、段階的に厳格化していく5つの大気浄化政策シナリオの下で、2025年から2060年までの将来の負担を予測した。

・各シナリオについて、汚染増加期（2000～2013年）、大気質改善期（2013～2024年

）、人口高齢化加速を伴う中期予測期（2024～2050年）、および年齢構成安定化を伴う後期予測期（2050～2060年）の5つの段階にわたって解析と予測を行った。

各段階における主要な 駆動要因（PM2.5曝露、年齢構成、人口規模、およびベースライン認知症死亡率）の寄与を計算した。

調査結果：

・2000年から2013年にかけてPM2.5に起因する認知症による死亡者数は55,668人（95%信頼区間  12,179～175,132）から106,571人（24,202～329,233）に増加した。

　➡2013年から2024年にかけて、人口加重PM2.5濃度が大幅に低下したにもかかわらず、 PM2.5に起因する認知症による死亡者数は106,571人（95%信頼区間24,202～329,233人）から171,420人（38,398～533,436人）へと劇的に増加した。

・人口高齢化が認知症による死亡者数増加の主な要因であり、約67,000人（95%信頼区間15,000～205,000人）がPM2.5に起因する認知症による死亡に寄与していた。

・次いで人口規模（約5,000人［1,000～15,000人］）とベースラインの認知症死亡率（約4,000人［0～17,000人］）が影響していた。PM2.5曝露の減少により、この期間の死亡者数は  11,000人  [2,000人～32,000人] と推定されている。

　➡5つの環境政策シナリオすべてにおいて、PM2.5に起因する認知症による死亡者数は  2024年～ 2050年にかけて着実に増加すると予測されている。

　➡2050年までに、PM2.5に起因する認知症による死亡者数は、最も厳格な環境政策シナリオでは  278,411人  (95% CI 59,535～  851,652)、最も緩やかなシナリオでは  490,301人   (105,698 ～ 1,484,714) と推定されている。

　➡すべてのクリーンエア政策シナリオにおいて、2050年までは人口の高齢化が PM2.5に起因する認知症による死亡者数増加の主な要因であった。

・2050年から2060年にかけての予測では、PM2.5に起因する認知症による死亡者数の減少は、カーボンニュートラルと厳格な大気浄化政策を組み合わせたシナリオの下でのみ観察された。

解釈：

中国では、急速な人口高齢化により、大気汚染対策による認知症関連の健康上の治療効果が大幅に相殺されている。

厳格な大気汚染対策を実施して初めて、PM2.5曝露量の削減による利点が、人口高齢化がPM2.5に起因する認知症による死亡に及ぼす影響を効果的に相殺できる。

　➡高齢化社会においてPM2.5に起因する認知症による死亡を軽減するためには、積極的な環境政策と公衆衛生戦略を統合することが不可欠である。

Q.　大気汚染と認知症の関連は？

・大気汚染は近年、認知症の主要な修正可能な危険因子として認識されており、微小粒子状物質（PM2.5）への長期曝露と 認知機能低下および認知症発症率の増加との関連を示す証拠が増えつつある。

　➡これまでの研究のほとんどは、PM2.5による健康への負担を時間経過とともに定量化するよりも、曝露反応関係を確立することに焦点を当ててきた。

・認知症は年齢に強く依存するにもかかわらず、人口動態の変化、特に急速な人口高齢化がPM2.5曝露とどのように相互作用して認知症の負担に影響を与えるかを検討した研究はほとんどない。

　➡このギャップを埋めることは、2013年に厳格な大気浄化政策が導入されて以来、人口高齢化と大気質の著しい改善が同時に進んでいる中国において特に重要である。

・この研究は、共有社会経済経路の下でのPM2.5に起因する認知症による死亡の長期予測を初めて提供し、さまざまな環境政策シナリオの下での健康負担の評価を可能にする。

・方法論的には、分解分析は、人口規模、人口高齢化、認知症死亡率、およびPM2.5曝露の寄与を分離する。

・調査結果は、PM2.5レベルではなく人口高齢化がPM2.5に起因する認知症による死亡の増加の主な要因であり、2013年から2024年の間に観察された純増の大部分は人口高齢化のみによるものであり、PM2.5曝露の減少はこの増加を部分的に相殺するにすぎないことを明らかにした。

・この研究では、WHOが掲げる大気汚染による健康被害を2040年までに2015年レベルから50%削減するという目標の達成可能性も評価している。

　➡調査結果によると、人口高齢化の相殺効果により、PM2.5に起因する認知症による死亡に関しては、いかなる環境政策シナリオにおいてもこの目標は達成不可能であることが示唆されている。

　➡この研究結果は、既存の文献による論点を重要な点で拡張するものである。

　➡著者らは、中国からの国別証拠を提供することで、高いベースラインPM2.5曝露と急速な人口高齢化がどのように組み合わさって、  PM2.5に起因する独特のプロファイルを生み出すかを明らかにした。

　➡環境改善が人口動態の変化によって相殺される。この乖離は、COPD、虚血性心疾患、脳卒中、肺がんによる早期死亡など、他の加齢関連アウトカムの研究で報告されている結果と類似している。

　➡この研究はまた、 曝露反応関係の形状に関する証拠を強化し、PM2.5と認知症リスクの関係はPM2.5濃度が低い場合は急激に増加するが、濃度が高くなると横ばいになることを確認している。この非線形関係は、中国における大気汚染の削減が認知症リスクの限定的な減少にとどまっている理由を説明している。

・PM2.5濃度の減少の大部分は、リスクの減少がわずかである高濃度の横ばい領域で発生しているためである。 

　➡この研究は貴重な知見を提供しているものの、いくつかの重要な疑問点が残っている。下記がその問題点である。

１） PM2.5と認知症の間の非線形な曝露反応関係は、この研究の結論の中核をなすものである。これは主に世界疾病負担研究チームが統合したエビデンスに基づいている。この関係を確認するためには、中国のコホートデータを用いた独立した検証が緊急に必要である。 

２）認知症は、脳卒中などの他のPM2.5関連の転帰の後遺症として発生する可能性のある血管性認知症を含む、異質なサブタイプで構成されている。

中国の高齢者集団から得られた疾患サブタイプと曝露反応関数に関する中国固有のデータがないため、不確実性が生じており、今後の研究で対処する必要がある。

３）分解アプローチは、老年性認知症対策 国家行動計画  (2024～2030年) における対象を絞った介入などの、将来を見据えた特定の政策シナリオを考慮していない。 

４）今後の評価は、PM2.5質量濃度を超えて、粒子サイズ分布と化学組成を含める必要がある。この必要性は、PM2.5質量への寄与はごくわずかであるが、より大きな神経毒性ポテンシャルを持ち、特定のクリーンエネルギー移行でその数濃度が増加する可能性がある超微粒子によって示されている。

Q.　大気汚染と認知症の関係で厳密な検証が必要な理由は？

・より精緻な地方レベルの評価が必要である。地域ごとの医療インフラの不均一性や人口の脆弱性に加え、社会経済的地位、遺伝的感受性、併存疾患の負担による階層化も考慮する必要がある。

・急速に高齢化が進み、大気汚染が深刻な他の地域との比較分析を行うことで、人口動態の変化と大気汚染がどのように複合的に認知症の負担に影響を与えるかを明らかにすることができる可能性がある。

・政策の中核となるメッセージは、急速な人口転換を経験している国々では、認知症予防は環境部門と保健部門の共同責任であるべきである。

　➡WHOガイドラインに沿った大気汚染改善目標を達成することは不可欠だが、認知症予防プログラム、認知症の早期発見、慢性疾患管理など、健康的な高齢化戦略への並行投資も同様に重要である。

　➡統合的な気候変動対策と大気浄化政策に関連した大幅な排出量削減は、脳の健康に対する環境上の利益を確保するために必要である。

　➡これを確実に実現していくためには、認知症を有する高齢者層の脆弱性に対処する強力な公衆衛生介入と組み合わせた場合にのみ、認知症の負担の具体的な軽減につながる。

Q.　高齢者の認知機能の低下は免疫異常が関与するのではないか？

以下はScienceに掲載された最近の論文[2]の要旨である

問題点：

・非神経性脳細胞と全身免疫は、アルツハイマー病 (AD) やその他の脳疾患において中心的な役割を果たすことが明らかになってきた。

　➡免疫システムは当初は防御的であるが、病気が進行するにつれて機能不全となる　　➡ADやその他の神経変性疾患の治療目的として、脳ではなく免疫系を治療することを目的とした次世代の治療法の開発が重要である。

・脳の維持と修復には、免疫機能が関与していることが最近になり明らかとなった。

　➡脳免疫軸については、数十年にわたり、免疫細胞は脳に必要とも存在もしないと広く受け入れられてきた。これは20世紀半ばにピーター・メダワーによって提唱された「免疫特権的」という脳の概念よるものである。

　➡近年の研究は、この説を覆すものである。

　➡最近、25年間の研究で脳は維持と修復のために免疫系に強く依存していることが明らかになった。

　➡すなわち、脳抗原を認識するCD4T細胞と循環中の単球は、健康および疾患におけるこれらの保護機構に関与していることが示された。

　➡さらに脳には独特で機能的な免疫インフラがあることを示唆しており、これにはミクログリア (中枢神経系 (CNS) に存在する骨髄細胞、そして脳の境界内の特別なニッチに存在する末梢免疫細胞が関与している。

　➡これらのニッチには髄膜、脈絡叢、血管周囲空間が含まれ、実質の外から脳の健康を支える免疫細胞を宿している。

　➡脳の恒常性において、これらの免疫細胞は宿主の防御を超えて脳機能を支える重要な役割を果たす

　➡これらは気分、行動、認知、生理的活動の維持に働く。

Q.　将来、認知症の治療に期待される免疫療法の研究方向の在り方は？

・数十年にわたる治療研究は、アミロイドβ、タウ、αシヌクレインなど脳内の疾患関連タンパク質の標的に焦点を当ててきた

　➡これらのアプローチは強力なターゲットエンゲージメントを実現しているが、全体的な臨床的利益は限定的である。

　➡病気による症状が出る時点で、進行を促す主な要因は局所的な神経炎症であるという問題点がある。

　➡したがって、タンパク質集合体の除去は効果的ではあるものの、有害タンパク質への慢性的な曝露によって引き起こされる長年の免疫機能障害を逆転または停止させることはできない。

　➡対照的に、全身免疫を調節する免疫療法は免疫能力の回復と炎症の解決を目指している。脳の炎症性トーンに影響を与える末梢免疫ネットワークを活用することで、承認されたタンパク質クリアリングアプローチを超えた次世代のAD治療法を提供する可能性がある。

　➡特に、免疫調節治療は症状が出た後も効果が持続し、慢性炎症が神経変性の主要な原因となる場合もある。したがって、この新たなアプローチは、これらの壊滅的な病気を慢性的だが管理可能な状態へと変える可能性を秘めていることになる。これらの初期のトランスレーショナル成功に基づき、免疫療法は最終的に神経変性疾患の治療においてより持続的な臨床的利益を得るための追加の防衛線として検討される可能性がある。

　肺と脳の働きは、相互に密接に関係しています。脳には常時、一定の酸素が必要であり、肺は脳からの指令により呼吸運動を行っています。本論文は、高齢者の認知症という疾患が両者の関係の破綻の可能性に踏み込んだという点では斬新です。また、認知症の治療が脳の変性をどのように止め、改善していくか、について臓器相関という関係性を指摘した論文としてユニークです。

　慢性呼吸不全は、動脈中を流れる酸素不足が長期にわたり持続する疾患です。そのための治療が在宅酸素療法です。

本論文では、大気汚染―認知症というリンクの重要性を指摘しており、しかも影響が判明するのは相当の時間が経過してから、という問題の深刻さを示唆しています。過去には、わが国の大気汚染も深刻でした。その影響が、神経変性疾患の発症にどのような影響を与えるか、は現在においても小児から高齢者までの全世代で重要な課題です。

　恐らく、中国発の、この論文の発表に至る経過では、国家的、政治的な見解も読み取れます。論文の中に記載されている表現にそれを想定させる部分があります。

例を挙げれば、以下の表現です。

「政策の核心メッセージは、認知症予防は急速な人口変動を経験している国々の環境および保健セクターの共有責任であるべきだということである」。

「WHOのガイドラインに沿った野心的な大気質目標の達成は不可欠であるが、認知症予防プログラム、認知症の早期発見、慢性疾患管理など、健康的な高齢化戦略への並行した投資も同様に重要である」。

「統合的な気候変動と大気浄化政策に関連した大幅な排出削減は、脳の健康に対する環境利益を確保するために必要である」。

　わが国をも含めた周辺国の影響が否定できない、そのための協力態勢が必要だと読める文脈です。

大気汚染、高齢人口の増加、認知症が抱える社会的問題は、国の枠組みを越えた人類に共通する重要な健康問題となりつつあります。WHOの組織が弱体化しつつある現在、人類生存の共通課題として取り組むべき研究テーマであるように思われます。

しかし、毎年、黄砂被害に悩まされるわが国で、発生源の中国が悪いという論評は国内では聞いたことがありません。

　人類共通の課題として、今後の研究の発展を見守りたいと思います。

参考文献：

１．Zeng, X. ,W., et al.　

Air pollution, population ageing, and dementia burden in China. LancetHealthyLongev2026; 7:100844 Published Online May 5, 2026 https://doi.org/10.1016/ j.lanhl.　2026.100844

2.  Schwartz M. and Croese T.

Treating the immune system to repair the brain. Sci. Transl. Med. 18, eaeb1677 (2026)

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