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No.23 2030年を目標としたWHOのリハビリ推進
- 木田 厚瑞 医師
- 2019年12月16日
- 読了時間: 3分
更新日：2023年3月15日
2019年12月16日
Lancetは、英国から発行されているトップクラスの臨床医学雑誌です。WHO (世界保健機関)と協力関係を結んでいることもあり、WHO関連のニュースがしばしば掲載されます。
2030年を目標として各国がリハビリテーションの推進を行うよう提言しています。WHOのホームページでは、リハビリテーション2030（Rehabilitation 2030）を進めるにあたって特に地域での活動推進を勧めています。そのために各国語で記されたマニュアルが掲載されています。韓国語、中国語はありますが、残念ながら日本語のものはありません。
最近のLancet Respiratory Medicineでは、呼吸リハビリテーションの推進を特に取り上げています。
Q. WHOが掲げるリハ推進策
・リハビリを受けやすくするシステムの整備。
・リハビリの質を担保する。
・成果を挙げるようにする。
Q. 呼吸リハビリテーションを推進する理由
・息切れなど呼吸器症状を緩和させる。
・運動能力を向上させる。
・生活全般の質を向上させる。
特に途上国ではCOPD(慢性閉塞性肺疾患；肺気腫、慢性気管支炎)、肺結核後遺症のために息切れが強く就業できないこと、これにより国の生産活動が低下し、貧困に拍車をかけていると警告しています。
Q. 欧米の呼吸リハビリ・システム
英米、オーストラリアの各国では最低6週間のプログラムを一人ひとりに組み、息切れなど呼吸器症状を緩和させる医療システムができ上がっています。
その目的は、運動能力を向上させる、生活全般の質を向上させるに加え、病気による不安感や鬱(うつ)状態を改善させるようにする効果が期待できます。COPDの国際的なガイドライン、GOLDでも呼吸リハビリの推進を勧めていますが、わが国では態勢は整備されておらず、本来なら重要な外来通院として継続していく呼吸リハの実施は実現が困難であるのが実情です。
Q. 呼吸リハの利点
・慢性呼吸器疾患があっても持てる能力をできるだけ回復させるという点では、投薬に比べて医療費が安上がりで効果が大きいという利点があります。
Q. 地域ごと、国ごとの特性を生かす
・運動療法に、ベトナムなどで行われている民族舞踊、インドのヨガ、中国の太極拳など地域の住民になじみがある運動を取り入れてみてはどうかと提案しています。
・スマートフォンや遠隔医療が進んでいる国ではその活用もあってもよいのではないか、しかし、それを用いた呼吸リハが確実に効果を挙げていることを検証していくシステムを構築すべきだとしています。
・途上国でこれを推進するには、適切で（appropriate）, 受け入れられやすく（acceptable）, 行きつきやすく（accessible）, 手頃な（affordable） である条件を整えることにより労働力を向上し、生産力を高め、経済力を高める努力が必要だと述べています。その充実にはWHOの意を汲んで医療政策が反映されることが必要であると勧告しています。
息切れが強いCOPDのような慢性呼吸器疾患により早期退職を余儀なくされた患者さんをたくさん診てきました。重症化すれば入退院の回数も多くなり、さらに活動度が低下すれば家族による介護が必要となります。
私たちは、自宅で継続実施できるような呼吸リハを組み入れた治療プランを進めたいと考えています。
